100年に1度の不況と言っても、一部の豊かな国の豊かな企業や人たちのマネーゲームが破綻して、バブルがはじけただけのことこと。世界の大方の貧しい国の貧しい人たちから見れば、「住む家も、食べものも、着るものも、薬もなくなったわけじゃないのに、何が大変なの」といわれかねない。
私はこの世界的な経済金融危機は、豊かな国と貧しい国、大企業と中小企業、金持ちと貧乏人の格差が極端になりすぎてバランスを失った結果だと見ている。だからむしろ、格差是正の絶好の機会ではないかと思う。
全ての国が大国依存や、豊かな国だけをアテにするのではなく、発展途上国や小国とも協力関係を築くことができれば、それは格差是正になるはずである。
大企業から見れば売上見込みが落ち込み、在庫が増えることがわかっているなら、当然減産体制をとらざるを得ない。減産体制をしくなら派遣社員はもちろん正社員もリストラするかワークシェアリングせざるをえない。売上も生産も社員も半分にした大企業は、企業価値も半減したわけで、これも消極的な意味ではあるが格差是正である。
あおりを食って倒産する中小企業も、失業者も増えるだろうが、これはいままで大企業に依存しすぎたツケを払わされているのだと思う。
購買力のある豊かな人たちは、必需品はもちろんほしいものは全て買い揃えていて、有り余るほどある。一部の富裕層や企業はさらに実体経済に飽き足らずマネーゲームに走り、自らの資金をバブル化しようとし、結果それがはじけてしまい世界中を大混乱させた。
一方で大多数の貧しい人は「住む家も、食べものも、着るものも、薬も」必要だけど買えない。これでは物は売れないし、作れない。仕事もなくなり、不景気になるのは当然だ。
政治家もテレビも新聞も昨年の夏頃までは、格差社会を批判してきたのに、この世界的な金融危機の後は、格差批判は影を潜めてしまっている。一時的には確かに大変だろうが、批判してきた格差に歯止めがかかり、時間はかかるものの格差是正の契機ととらえる見方があっていいとおもう。底辺にいる貧しい国の貧しい人たちの生活インフラが整備され、生活レベルの底上げができれば、事態は好転するはずだ。 |